研究会の開催予定 研究会のおしらせです。農政ジャーナリストの会では3カ月ごとにテーマを選び、専門家等を招き、研究会、討論会を開催しています。会員でない方も参加できます。 農業ジャーナリスト賞 対象年度において出版、放送された農林水産業、食料問題ならびに農山漁村の地域や環境等に関する報道（ルボルタージュ、新聞などの連載企画､出版物､放送番組等）を通じて顕著な業績をあげたジャーナリストを表彰します。 会員募集 自由でオープンな議論の場を確保するために、職業としてのジャーナリストに限定せず、食料・農業・農村問題に関心を抱く幅広い人々に参加を呼びかけています。
2024-09-08 / 最終更新日時 : 2024-09-08 嶋川亮 研究会 「気候変動と農林水産業の危機」シリーズが始まります(第1回は9/13) 気候変動と農林水産業の危機 第1回「深刻化する異常気象と迫られる農業の革新(仮)」田家 康 氏（農林中金総合研究所客員研究員、気象予報士） 国連のグテーレス事務総長が「地球沸騰化」と表現する状況下、猛暑や豪雨、干ばつなど […]
2024-08-20 / 最終更新日時 : 2024-08-20 嶋川亮 お知らせ 本会幹事による著作権法違反行為に関するお詫び 2024年8月20日農政ジャーナリストの会会長 日向志郎 この度、本会幹事が長年にわたって会員制月刊誌「選択」に掲載された記事を無断で他の幹事や一部会員に複製・送信していた事実が発覚し、同誌発行元である選択出版株式会社( […]
2024-08-15 / 最終更新日時 : 2024-08-15 嶋川亮 お知らせ 第３９回農業ジャーナリスト賞が決まりました 農業ジャーナリスト賞は、一九八六年（昭和六一年）に農政ジャーナリストの会が創立三〇周年を記念して設けました。農林水産業、食料問題ならびに農山漁村の地域問題などに関する優れた報道(ルポルタージュ、連載企画、出版物、放送番組 […]
2024-07-15 / 最終更新日時 : 2024-08-15 嶋川亮 研究会 「能登半島地震」第4回研究会(7/22)のお知らせ 能登半島地震～復興への展望 第4回 能登半島地震から半年を経た「今」と奥能登農業の再生と復興に向けて 藤田 繁信氏（能登農業協同組合（JAのと）代表理事組合長） 元日に発生した能登半島地震は、人口減少と高齢化が進む農山漁 […]
2024-04-10 / 最終更新日時 : 2024-04-10 嶋川亮 研究会 「能登半島地震」第3回研究会(6/24)のお知らせ 能登半島地震～復興への展望 第3回 「限界集落」をあきらめない～移住者が語る能登の未来～馬場 千遥氏（珠洲市特定地域づくり事業協同組合事務局） 元日に発生した能登半島地震は、人口減少と高齢化が進む農山漁村の課題を改めて浮 […]
2024-04-10 / 最終更新日時 : 2024-04-10 嶋川亮 研究会 「能登半島地震」第2回研究会(5/21)のお知らせ 能登半島地震～復興への展望 第2回「災害復興から語る農山村再生～中越地震の経験を踏まえて」（仮題）稲垣文彦氏（認定NPO法人ふるさと回帰支援センター副事務局長） ★対面・オンラインの併催です。 元日に発生した能登半島地震 […]
2024-04-10 / 最終更新日時 : 2024-05-14 嶋川亮 研究会 「能登半島地震」シリーズが始まります(第1回は5/7) 能登半島地震～復興への展望 第1回「３.１１の教訓から能登の復興を考える」高橋博之氏（株式会社雨風太陽代表取締役） 元日に発生した能登半島地震は、人口減少と高齢化が進む農山漁村の課題を改めて浮き彫りにしました。住民避難の […]
2024-03-15 / 最終更新日時 : 2024-03-15 嶋川亮 研究会 「農業現場を検証する」第4回研究会のお知らせ 第4回「危機の時代に求められる真の農政改革とは」（仮題） 東山 寛氏（北海道大学大学院農学研究院教授） 食料・農業・農村基本法が四半世紀ぶりに見直される一方で、農村現場では生産基盤の脆弱化を軸に危機が確実に広がっている。 […]
2024-02-14 / 最終更新日時 : 2024-04-10 嶋川亮 研究会 「農業現場を検証する」第3回研究会のお知らせ（終了しました） 第3回「営農支援アドバイザーから見た地域農業」大友良彦氏（ＪＡいしのまき・古川等営農経済事業支援アドバイザー） 食料・農業・農村基本法が四半世紀ぶりに見直される一方で、農村現場では生産基盤の脆弱化を軸に危機が確実に広がっ […]
2024-01-11 / 最終更新日時 : 2024-04-10 嶋川亮 研究会 「農業現場を検証する」第2回研究会のお知らせ（終了しました） 第2回「地域における持続可能な農業に挑む」斗澤康広氏（十和田おいらせ農業協同組合 代表理事専務） 食料・農業・農村基本法が四半世紀ぶりに見直される一方で、農村現場では生産基盤の脆弱化を軸に危機が確実に広がっている。そして […]
