2025-03-13 / 最終更新日時 : 2025-03-31 嶋川亮 研究会 「農村政策はどうあるべきか」#4(最終回 4/4)飯國研究会のお知らせ 揺れる農村政策～中山間地域等直接支払制度をめぐる議論から～ 飯國芳明氏（高知大学名誉教授） 昨年の「改正食料・農業・農村基本法」施行を受け、新たな「食料・農業・農村基本計画」策定に向けた議論が進んでいます。同時に、中山間 […]
2025-02-14 / 最終更新日時 : 2025-02-15 嶋川亮 研究会 「農村政策はどうあるべきか」#3(3/18)松岡研究会のお知らせ 人口が増える町の農業政策～北海道の写真文化首都東川町からの報告～ 松岡市郎氏（北海道上川郡東川町 前町長） 昨年の「改正食料・農業・農村基本法」施行を受け、新たな「食料・農業・農村基本計画」策定に向けた議論が進んでいます […]
2025-01-25 / 最終更新日時 : 2025-02-14 嶋川亮 研究会 「農村政策はどうあるべきか」#2(2/25)熊谷研究会のお知らせ 農村現場に必要な持続的な農村政策のあり方とは 熊谷哲周氏（花巻市高松第三行政区ふるさと地域協議会事務局長） 昨年の「改正食料・農業・農村基本法」施行を受け、新たな「食料・農業・農村基本計画」策定に向けた議論が進んでいます […]
2025-01-14 / 最終更新日時 : 2025-02-14 嶋川亮 研究会 「農村政策はどうあるべきか」シリーズが始まります(第1回は2/3) 農村政策はどうあるべきか 第1回「揺れ動く農村政策と農村再生に向けた政策のあり方」 小田切徳美氏（明治大学農学部教授） 昨年の「改正食料・農業・農村基本法」施行を受け、新たな「食料・農業・農村基本計画」策定に向けた議論が […]
2024-12-05 / 最終更新日時 : 2024-12-10 嶋川亮 研究会 「気候変動と農林水産業の危機」#4 (12/12)山崎・伊藤研究会のお知らせ 第4回 新潟県におけるコメの高温対策と流通の課題とは山崎将紀氏（新潟大学農学部教授）、伊藤亮司氏（新潟大学農学部助教） 国連のグテーレス事務総長が「地球沸騰化」と表現する状況下、猛暑や豪雨、干ばつなどの異常気象が頻発し […]
2024-11-08 / 最終更新日時 : 2024-11-08 嶋川亮 研究会 「気候変動と農林水産業の危機」#3 (11/29)木之内研究会のお知らせ 第3回 異常高温下の農業生産現場木之内 均氏（東海大学熊本キャンパス長、㈲木之内農園代表取締役会長） 今夏の記録的な猛暑で、農畜産物に多くの被害が出ました。熊本県の阿蘇カルデラではコシヒカリの収量が上がらず、植え付け面 […]
2024-09-12 / 最終更新日時 : 2024-09-19 嶋川亮 研究会 「気候変動と農林水産業の危機」#2 (10/10)小松研究会のお知らせ 第2回 気候変動・海洋生態系の変化と 水産資源への著しい影響小松正之氏（一社・生態系総合研究所代表理事） 1984年に1282万㌧の漁獲量は、2024年には320万㌧（推定）と約２５％に減りました。地球環境、気候変動の […]
2024-09-08 / 最終更新日時 : 2024-09-08 嶋川亮 研究会 「気候変動と農林水産業の危機」シリーズが始まります(第1回は9/13) 気候変動と農林水産業の危機 第1回「深刻化する異常気象と迫られる農業の革新(仮)」田家 康 氏（農林中金総合研究所客員研究員、気象予報士） 国連のグテーレス事務総長が「地球沸騰化」と表現する状況下、猛暑や豪雨、干ばつなど […]
2024-07-15 / 最終更新日時 : 2024-08-15 嶋川亮 研究会 「能登半島地震」第4回研究会(7/22)のお知らせ 能登半島地震～復興への展望 第4回 能登半島地震から半年を経た「今」と奥能登農業の再生と復興に向けて 藤田 繁信氏（能登農業協同組合（JAのと）代表理事組合長） 元日に発生した能登半島地震は、人口減少と高齢化が進む農山漁 […]
2024-04-10 / 最終更新日時 : 2024-04-10 嶋川亮 研究会 「能登半島地震」第3回研究会(6/24)のお知らせ 能登半島地震～復興への展望 第3回 「限界集落」をあきらめない～移住者が語る能登の未来～馬場 千遥氏（珠洲市特定地域づくり事業協同組合事務局） 元日に発生した能登半島地震は、人口減少と高齢化が進む農山漁村の課題を改めて浮 […]
